新型コロナウイルスの感染拡大でテレワークが広がる中、駅や商業施設などへの「個室型オフィス」の設置が相次いでいる。複数の人と空間を共有するタイプのレンタルオフィスより感染防止につながる上、自宅で仕事がしづらいという人もいるため、緊急事態宣言の発令後も「新たな働き方」の一角を担いそうだ。
「東京都心の一等地を独り占めにしたみたいで、集中して仕事ができた」。先月２５日、東京メトロ大手町駅（千代田区）の個室（高さ２・３メートル、横幅１・１メートル、奥行き１・９メートル）を使った千葉県松戸市の会社員の男性（４２）は満足そうだった。
多くの人が行き交うコンコースの壁際に設置されているが、スライド式の扉を閉めると、外の音はほとんど聞こえない。デスクと椅子、無線ＬＡＮ、エアコンが備わっており、個人の利用料は１５分２５０円だ。
男性が立ち寄ったのは外回り中の１時間。ノートパソコンを開いて取引先とオンライン会議をし、持ち込んだ昼食をとった。「江東区にある会社に戻らなかったので時間短縮になった。人混みの移動も避けられたので、感染防止にもなりました」と話す。
このサービスを提供するのは、事務機器大手「富士ゼロックス」。昨年２月に開始し、東京メトロの駅を中心に４７室を展開する。約１万人が登録し、面接や資料整理、オンラインでの英会話教室参加などにも使われているという。
政府は、東京五輪期間中の交通網の混雑緩和のため、テレワークを推進してきた。こうした動きに合わせ、個室型オフィスは２０１９年夏頃から増加。五輪は延期になったが、その後もコロナ禍で利用が伸びている。
からの記事と詳細 ( 「都心の一等地を独り占め気分」感染防止にもつながる個室オフィス - 読売新聞 )
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